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電源調達調整費とは?仕組み・計算方法・ない会社まで徹底解説ガイド

電源調達調整費とは?徹底解説ガイド アイキャッチ

最近、電気代が思ったより高くなっていませんか?

節約を頑張っているのに、明細を見たら「なんでこんなに高いの?」と首をかしげた方も多いのではないでしょうか?

その原因のひとつが電源調達調整費(でんげんちょうたつちょうせいひ)という聞きなれない料金項目・・・

実はこの項目、ここ最近の電気代高騰の黒幕とも言える存在なんです。

この記事では

  • 電源調達調整費の仕組みや、燃料費調整額との違い
  • またなぜ高くなっているのか、その背景
  • 各電力会社での違いや注意点
  • どうすれば電気代を抑えられるのか

こうした疑問をわかりやすく解説していきます。

「なんとなく高い気がするけど、原因がわからない」そんなモヤモヤを解消したい方は、ぜひ最後まで読んでみてください!

電源調達調整費とは?基本の仕組みと計算方法を解説

悩む

毎月の電気代明細に突然あらわれた「電源調達調整費」。

名前は聞いたことがあっても、「一体どんな費用?」「なぜ請求されているの?」と疑問に思う方は多いはずです。

ここでは、電気代の中でどんな役割を持つ費用なのかを、できるだけシンプルに解説していきます!

電気料金の調整役ってどういう意味?

電源調達調整費とは、電力会社が電気を仕入れる際の調達コストの変動分を利用者の電気料金に反映させるための項目です!

電気は「JEPX(日本卸電力取引所)」という市場で売り買いされており、JEPXでは毎日・30分単位で電気の単価が変わります。

市場価格(JEPX)が上がると、電気料金は上がり、市場価格(JEPX)が下がれば電気料金は下がる仕組みです。

この調整を行うのが「電源調達調整費」です。

つまり私たちは、電力会社が市場から電気を仕入れる際のコスト変動を、間接的に負担していることになります!

スーパーの仕入れに置き換えるとわかりやすい

電源調達調整費イメージ図

出典:JEPX一般社団法人日本卸電力取引所|取引市場データ を参考に作成

イメージとしてはあなたがスーパーを経営していて、トマトを100円で販売しているとします。

そのトマトの仕入れ値が毎日変動するんです。

50円で仕入れ出来る時もあれば200円かかってしまう時もあり、トマトの仕入れ値が100円以上だった場合値上げをしないとお店は赤字になってしまいますよね。

電気もそれと同じで電力会社がJEPX(日本卸電力取引所)から電気を高く買った月は、その分のコストを私たちが負担することになるのです。

覚えておきたいポイント

・市場価格が契約単価より高い → 電源調達調整費がプラス(=上乗せ)
・市場価格が安い → 電源調達調整費がマイナス(=差し引き)

つまり、市場価格(JEPX)の変動分を利用者がそのまま負担する仕組みになっています!

基本の計算式と具体例

電源調達調整費は、電気の使用量に「調整費単価」を掛けて計算されます。

計算式にすると、とてもシンプルです。

計算式

使用量(kWh) × 調整費単価(円/kWh) = 電源調達調整費

例えば、ある月の調整費単価が「+8円/kWh」で、電気の使用量が400kWhだった場合を考えてみましょう。

400kWh×8円=+3,200円

つまり、その月の請求に3,200円が上乗せされることになります。

逆に調整費単価が「-2円/kWh」なら、

400kWh×-2円=-800円

となり、800円分が割引される形になります。

このように「+(上乗せ)」もあれば「-(割引)」もあるのが調整費の特徴です。


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燃料費調整額と電源調達調整費の違い|大手電力と新電力を比較

「電源調達調整費」と「燃料費調整額」はこの2つは似て非なるものです。

両者とも電気料金に含まれている調整項目ですが、それぞれ内容や算出方法などが違うんです!

これらの違いを理解することで電気代の内訳をより明確に把握し、適切な電力プランを選択する際の参考になること間違いなしです!

ポイントはここです!

  • 新電力の「燃料費調整額」と「電源調達調整費」は、名称が違うだけで意味合いは同じ
  • 大手電力の「燃料費調整額」とは、制度の背景や仕組みが異なり、内容も違ってきます

このセクションでは、この違いを整理してわかりやすく解説していきます!

新電力で使う「燃料費調整額」と「電源調達調整費」は同じ意味

新電力の料金明細を見ると、「燃料費調整額」と書かれている場合もあれば、「電源調達調整費」と表記されている場合もあります。

呼び方が違うだけで、どちらも意味合いは同じ。いずれも電気を市場(JEPX)から仕入れる際の価格変動を反映する費用です!

つまり、新電力においては「燃料費調整額」も「電源調達調整費」も、発電に必要な燃料コストや市場価格の変動を利用者に転嫁するための仕組みであり、実質的に区別する必要はありません。

ただし、電力会社ごとに呼び方がバラバラなので、明細を見比べると混乱しやすいかもしれません。

ここで、代表的な呼び方をまとめてみましょう。

電力会社

調整費の名称例(2025年時点)

大手電力会社(旧一般電気事業者)

燃料費調整額

オクトパスエナジー

燃料費調整額

東京ガス

燃料費調整額

CDエナジーダイレクト

燃料費調整単価

楽天エナジー

市場価格調整単価

ソフトバンクでんき

燃料費調整額、電力市場連動額

auでんき

燃料費調整額

シン・エナジー

電源調達調整費

idemitsuでんき

燃料費調整額

しろくま電力

電源調達調整費

大阪ガス

燃料費調整額

ストエネ

市場価格調整額

HTBエナジー

燃料費等調整額

japan電力

燃料費等調整額

エバーグリーンでんき

電源調達調整額

ハルエネ

電源調達調整費

PinTでんき

燃料費調整額

北海道ガス

燃料費調整額

Q.ENEST(キューエネスでんき)

電力調達調整費

新日本エネルギー

電源調達調整費単価

▲電力会社と調整費の名称例(2025年時点)
※名称は各社の明細やWEBページに基づいたもので、今後変更される可能性もあります。
ご不明な場合は、契約中の電力会社のマイページやサポートに確認してみましょう。

大手電力と新電力では調整費の決め方が違う

大手電力会社と新電力では、そもそもの調整費のあり方が違います。

新電力では各電力会社が毎月独自に設定しており、主に以下のような要素が影響します:

  • JEPX(日本卸電力取引所)の平均取引価格
  • 過去1〜2ヶ月分の市場価格の推移
  • 電力の需給バランス(需要が多いと高くなる)

新電力の「燃料費調整額」や「電源調達調整費」は、電気の取引市場(JEPX)の価格を基準にしています!

大手電力会社の場合を見てみます!

大手電力(旧一般電気事業者)に対しては、政府が提供する規制料金において燃料費調整制度として設定が義務づけられています。燃料費調整制度は、原油・LNG・石炭の燃料価格(為替を反映した円建ての日本着ベースの価格)の変動を、毎月の電気料金に自動で反映する仕組みであり、燃料価格の上昇分については反映できる分に上限が設定されています。

経済産業省|燃料費調整額について

大手電力会社の「燃料費調整額」は、火力発電に使う燃料(石油やガス、石炭など)を海外から買うときの価格を基準にしています。

大手電力会社では、国が定めたルールに従い、数か月単位の平均価格をもとに「いくら加算するか、値引きするか」を決めています。

一方、新電力の「燃料費調整額」や「電源調達調整費」は、電気の取引市場(JEPX)の価格を基準にしています。

まとめると

  • 大手電力(規制料金)→ 国のルールに基づき、燃料価格や為替をベースに調整
  • 新電力 → 市場(JEPX)の取引価格をベースに調整

実は自由設定!電源調達調整費はつけなくてもいい費用

前のセクションで触れたとおり、「燃料費調整額」や「電源調達調整費」は、どちらも発電コストの変動を料金に反映するための仕組みです。

ただし、その導入の位置づけは、大手電力会社と新電力で大きく異なります。

大手電力会社の「燃料費調整額(規制料金)」は、国の制度として義務付けられている項目です!

火力燃料の輸入価格を自動的に料金に反映させる仕組みで、透明性と公平性を保つために設けられています。

一方、新電力の「電源調達調整費」や「燃料費調整額」は、政府が定めた義務ではなく、各社が任意で導入しているものです。

つまり、

  • 大手電力(規制料金)→燃料費調整額は国の制度として義務化
  • 新電力 → 電源調達調整費(や燃料費調整額)は各社が自由に設定

という違いがあるのです。

ここまでの違いを整理すると、大手電力と新電力では「調整費」の位置づけが大きく異なります。

項目

新電力(燃料費調整額・電源調達調整費)

大手電力(燃料費調整額・規制料金)

基準となる価格

日本卸電力取引所(JEPX)の価格

輸入燃料価格(原油・LNG・石炭など)

制度上の位置づけ

各社が任意で導入(必須ではない)

国の制度として義務化

料金への反映

電気料金に上乗せ or 差し引きで明示される(差し引きされない場合は0円)

電気料金に上乗せ or 差し引きで明示される


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電源調達調整費が高くなる理由|電気代が上がる3つの要因

「電源調達調整費が高すぎる…」と感じている方は少なくありません。

実際、この費用は毎月の電気代を押し上げる要因のひとつになっています。

では、なぜこんなに高くなるのでしょうか?

その理由は大きく分けて3つ。

電力の需給バランスや発電の構成、そして市場価格の動きが深く関わっています。

ここでは、その3つの要因を順番に解説していきます。

電力需給ひっ迫と市場価格の上昇

ここ数年、異常気象や国際情勢の影響により電力の需給バランスが大きく乱れています。

  • 猛暑や厳冬による冷暖房需要の急増
  • 火力発電所の老朽化・一時停止
  • 戦争や紛争によるエネルギー供給の不安定化

このような状況では、JEPX(日本卸電力取引所)の市場価格が急騰し、それに連動して電源調達調整費が大きくプラスになることがあります。

たとえば2023年は、JEPXの年間平均価格が前年に比べて約20%上昇し、多くの家庭で電気代が想定以上に膨らむ原因となりました。

再エネと火力のバランス崩壊

再生可能エネルギーの導入は進んでいる一方で、太陽光や風力といった自然エネルギーは天候に左右されやすく、安定供給が難しいという課題も抱えています。

  • 再エネが発電できない時間帯 → 火力発電に頼る必要がある
  • 急な稼働で火力のコストが増加 → 市場価格が上昇

結果として、再エネの不安定さ → 火力依存 → 燃料費高騰 → JEPX価格上昇 → 電源調達調整費増加という連鎖が起きているのです。

さらに、日本の電源構成は依然として火力発電が中心。

つまり、燃料価格の高騰=電気料金の高騰という構造が根本にあります。

JEPX(日本卸電力取引所)の価格が過去最高水準に

JEPXは電力の取引市場であり、需給バランスや国際的なエネルギー情勢に大きく影響されます。

近年では、

  • アジア圏のエネルギー需要の増加
  • 戦争・制裁など地政学的リスク
  • 為替変動(円安)や物流混乱などが重なり、JEPX価格が一時的に通常の2~3倍にまで高騰することも

この価格上昇がそのまま電源調達調整費に反映され、私たちの電気代を押し上げているのです。

現状のようなエネルギー不安が続く限り、調整費の高止まりも続くと見られています。


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電源調達調整費の会社ごとの違い|注意すべきポイントも解説

電源調達調整費は「同じエリアならどの会社も同じ」と思われがちですが、実際には地域や電力会社ごとに単価や仕組みが異なります。

さらに、相場より割高になっていたり、注意しないと損をしてしまうケースもあります。

たとえば、市場価格が下がってもマイナス分を反映しない会社や、上限(キャップ)を設けずに高騰分をそのまま請求に反映する会社も存在します。

ここでは、地域差・会社差・相場の目安を整理しつつ、契約前に知っておきたい注意点もあわせて解説します。

地域によって市場価格が違う理由

JEPX取引市場データ2025年4月1日(システムプライス)

出典:JEPX一般社団法人日本卸電力取引所|2025年4月1日取引市場データ

日本には、北海道・東北・東京・中部・関西・九州など、複数の電力エリアが存在し、JEPX(日本卸電力取引所)では、電力エリアごとに電力の取引価格(エリアプライス)が設定されています。

地域によって

  • 電力の供給状況(再エネが多い/少ない)
  • 消費量の規模(都市部・地方)

発電所の種類や設備の稼働状況に違いがあるため、市場価格も調整費も地域ごとにバラつきがあるのが現実です。

「同じ電力会社」でも、住んでいる電力エリアが違えば調整費の単価が変わることがあるということです。

同じエリアでも会社によって電源調達調整費単価に差がある

さらにややこしいのが、同じ地域でも、電力会社によって調整費の単価が異なるという点。

これは、各社が市場から電気を仕入れる条件や、リスクの扱い方が違うからです!

ある会社は市場価格をそのまま反映させて単価を細かく変動させる一方で、別の会社は一定の基準を設けて変動を抑えるケースもあります。

また、市場価格が下がってもマイナス分を反映せず、利用者に還元しない会社もあるため注意が必要です。

つまり、同じ地域・同じ使用量でも、契約する会社次第で請求額に差が出るのが実情です。

実際に、東京電力エリアで提供されている一部の新電力会社の調整費単価を比べてみると、その違いは一目瞭然です。

年度

ストエネ

しろくま電力

HTBエナジー

japan電力

2025年1月

12.881円/kWh

7.80円/kWh

9.45円/kWh

5.51円/kWh

2024年12月

13.189円/kWh

8.14円/kWh

8.23円/kWh

7.18円/kWh

2024年11月

14.740円/kWh

9.80円/kWh

6.57円/kWh

4.50円/kWh

2024年10月

14.564円/kWh

9.60円/kWh

5.25円/kWh

2.55円/kWh

2024年9月

14.146円/kWh

9.16円/kWh

5.00円/kWh

3.74円/kWh

2024年8月

15.257円/kWh

10.35円/kWh

10.43円/kWh

2.96円/kWh

2024年7月

10.835円/kWh

5.60円/kWh

7.95円/kWh

1.36円/kWh

2024年6月

9.372円/kWh

4.03円/kWh

3.66円/kWh

-0.95円/kWh

2024年5月

8.888円/kWh

5.35円/kWh

0.50円/kWh

-2.01円/kWh

2024年4月

9.482円/kWh

4.14円/kWh

1.58円/kWh

-3.47円/kWh

2024年3月

7.733円/kWh

2.27円/kWh

1.76円/kWh

-2.49円/kWh

2024年2月

8.635円/kWh

3.23円/kWh

3.02円/kWh

0.78円/kWh

2024年1月

11.649円/kWh

6.48円/kWh

4.93円/kWh

5.39円/kWh

ストエネ|市場価格調整額一覧しろくま電力|電源調達調整費単価HTBエナジー|燃料費等調整額japan電力|燃料費等調整額

たとえば、2024年8月を見ると「HTBエナジー」は約10.4円/kWhなのに対し、「japan電力」は約2.9円/kWhと、約7円もの差があります。

この差が400kWhの使用量にかかると、月2,800円以上の差額になることも。

だからこそ、電力会社選びでは「調整費単価の比較」も非常に重要なんです。

注意点|マイナス調整を反映しない会社もある

本来、電源調達調整費は市場価格が高ければ「プラスで上乗せ」、逆に安ければ「マイナスで値引き」として利用者に反映される仕組みです。

しかし、実際には市場価格(JEPX)が下がってもマイナス分を請求に反映しない電力会社があります。

その場合、利用者は値上げ時の負担だけを受け、値下げの恩恵を受けられないことになります。

「調整費=必ず公平に上下するもの」と思い込んでしまうと損をする可能性があるため、契約前にマイナス調整があるかどうかを確認しておくことが大切です。

注意点|上限(キャップ)がない会社はリスク大

電源調達調整費には、上限(キャップ) を設けている会社と、設けていない会社があります。

  • 上限ありのケース
    調整費が一定額を超えないように制限されているため、市場価格(JEPX)が急騰しても電気代が青天井で跳ね上がることはありません。
    利用者にとっては安心材料のひとつです。
  • 上限なしのケース
    市場価格が高騰したとき、その負担がそのまま請求に反映されます。数千円単位で電気代が増えることもあり、家計に大きなリスクとなります。

一見すると「上限なし=シンプルでわかりやすい」と思われがちですが、実際には想定外の高騰に直撃するリスクが高いのが実情です。

実際に、2022年〜2023年にかけて、一部の新電力で月に数千円単位の負担増となるケースも報告されていて、「なぜこんなに高いのか分からない…」という方は、まず契約中の電力会社の調整費に上限があるかどうかを確認してみることをおすすめします。


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調整費がない電力会社もある?

最近では「電源調達調整費 0円」や「調整費なし」をうたう電力プランも登場しています。

一見すると「余計な費用がかからないから安心」と思えますが、実際には仕組みや条件をしっかり理解しておくことが大切です。

ここでは、調整費がそもそも発生しない市場連動型プランの特徴や、代表的なプラン事例 を紹介しながら、選ぶ際の注意点を解説します。

市場連動型プランなら調整不要のわかりやすさ

電気料金の仕組みをシンプルにしたい方には、市場連動型プランという選択肢もあります。

このプランは、JEPX(日本卸電力取引所)の市場価格に連動して電気料金が決まるため、そもそも「電源調達調整費」という項目を設ける必要がありません。

仕組みはとても明快で、

  • 市場価格が安ければ電気代も下がる
  • 市場価格が高ければ電気代も上がる

という、市場価格=電気代のわかりやすい構造になっています。

市場連動型の特長
・燃料費調整額・電源調達調整費がかからない
・市場価格にそのまま連動するから、コスト構造が透明
・安いときは自然に電気代が下がる

余計な上乗せがない分、「仕組みを理解すれば納得して選べるという点で支持が広がっています。

代表的な市場連動型プラン

市場連動型プランは、いくつかの新電力会社が提供しています。

ここでは代表的な電力会社を紹介します!

リボンエナジー

出典:リボンエナジー

電気料金【プラン名:リボングリーン】

基本料金

0円

電力量料金

固定従量料金

22.00円/kWh※1

変動従量料金

0.01円/kWh~
※市場価格(JEPX)に連動
毎日30分ごとに変わる変動単価

調整費

0円

割引

7種類の併用可能な割引

その他情報

オール電化対応の有無

あり

供給エリア

全国で対応(沖縄県・離島を除く)

契約の縛り・解約金

なし

支払い方法

クレジットカード/Apple Pay/Google Pay

公式サイト

https://ribbonenergy.jp/

※1 東京エリアの単価(電力エリアごとに設定された固定単価)
※電気料金には再エネ賦課金が加算されます。

リボンエナジーの特徴は、基本料金と燃料費調整額が0円というシンプルさ。

固定的なコストが発生しないので、「使った分だけ支払う」明快な料金体系になっています。

さらに生活スタイルに合わせて選べる7種類の割引制度が用意されており、組み合わせ次第で家計に大きな節約効果が期待できます。

例えば、一戸建てで、ペットと暮らす4人家族の場合は

  • ファミリー割引
  • マイホーム割引
  • ペット割引

これらが同時に適用可能。

月500kWhほど利用する世帯なら、年間で約8,000円(月あたり約700円)の節約につながる試算(2025年7月シミュレーション時点)です。

気になる方は、料金シミュレーションで自宅の利用状況に合わせてチェックしてみると良いでしょう!


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Looopでんき

出典:Looopでんき

電気料金【プラン名:スマートタイムONE(電灯)】

基本料金

託送基本料金

230.67/kW※1

容量拠出金相当額

56.42/kW※1

電力量料金

電源料金

0.01円/kWh~
※市場価格(JEPX)に連動
毎日30分ごとに変わる変動単価

託送従量料金

6.97円/kWh※1

サービス料金

7.00円/kWh

調整費

0円

割引

なし

その他情報

オール電化対応の有無

あり

供給エリア

全国で対応(離島を除く)

契約の縛り・解約金

なし

支払い方法

クレジットカード/一部デビットカード/プリペイドカード

公式サイト

https://looop-denki.com/home/

※1 東京エリアの単価(電力エリアごとに設定された固定単価)
※電気料金には再エネ賦課金が加算されます。

Looopでんきは、電力自由化が始まった当初から事業を展開している新電力のパイオニア的存在。

電力会社を初めて切り替える方でも、安心して利用できるのが強みです。

主力プランの「スマートタイムONE」は、日本卸電力取引所(JEPX)の価格に30分ごと連動する「市場連動型プラン」。

電気の使い方を工夫するほど、電気代をしっかり抑えられる仕組みになっています。

基本料金は設定されていますが、専用アプリの通知で「いま電気が安い時間」がひと目でわかるので、節約のチャンスを逃さず、利用者自身で賢く電気代をコントロールできるのが魅力です。

まとめ|調整費を理解すれば電気代はもっと変えられる

電源調達調整費は、普段の生活ではなかなか意識しづらい項目です。

しかし「どんな仕組みで決まるのか」「会社ごとにどう違うのか」「注意すべきポイントは何か」を理解するだけで、電気代の見直し方が大きく変わります。

  • 大手と新電力では仕組みのルールが違う
  • 市場価格や会社の方針によって調整費の額は大きく変動する
  • マイナス調整が反映されない会社や上限なしの会社には注意が必要
  • 調整費0円プランや市場連動型プランという選択肢もある

こうした知識を持っておくことで、「なんとなく高い電気代」から「仕組みを理解して選ぶ電気代」 へと変えることができます。

電気代は毎月必ずかかる固定費だからこそ、調整費を正しく理解することが家計改善の第一歩になります!

電力会社を簡単比較!

簡単な項目を選ぶだけで、契約中の電力会社の電気代と気になる他社の料金を比較できます。
あなたにぴったりの電力会社を見つけて、毎月の電気代を安くしましょう。

>>
電力会社料金比較シミュレーションはこちら
執筆者
raiLamp
Ribbon Blog 編集部
「Ribbon Blog」は「電気の気になるをサクッと解決」をコンセプトに、株式会社リボンエナジーが運営する公式メディアです。 電気代の節約術をはじめ、家庭で役立つ電気の情報をお届けしています。