電気代の値上げが起こるのはなぜ？9つの理由と今後の価格予測も解説

「連日のように電気代値上げのニュースを聞いて、実際値上げを実感している」

「電気代の請求が5万円を超えて、高すぎて愕然とした」

電気代が以前よりもかなり高くなっていることを実感して、「電気代の値上げはなぜ起こるのだろう？」と疑問に思っている方は多いのではないでしょうか。

電気代の値上げが起こる理由には、実は、燃料価格の高騰や円安、脱炭素政策、電力需給の変化など、さまざまな要因が絡んでいます。

この記事では、電気代が値上がりする本当の理由をわかりやすく解説し、今後の見通しや対策についても紹介します。

「電気代の負担を少しでも減らしたい」と考えている方は、ぜひ最後までご覧ください。

電気代値上げの「直接的」な理由4つ

まずは、「電気代の値上げがなぜ起きているか？」において「直接的な理由（目に見える理由）」について解説していきます。

ここで説明する直接的な理由は、消費者が目に見えて実感できる値上げの要因を指しています。たとえば「電気料金単価が上がった」「再エネ賦課金が上がった」などを含みます。

これらの理由を整理すると、以下の4つに分けられます。

4つの理由について、それぞれ詳しく解説していきます。

理由1：電力会社各社が電気料金の価格を値上げしたから

電気料金が上がった大きな要因の一つは、電力会社各社が基本料金と電力量料金単価の価格を改定したからです。

電気代は、「基本料金」＋「電力量料金単価×使用量」をベースに決まるため、基本料金や電力量料金単価の価格が上がれば必然的に請求額が高くなってしまいます。

たとえば東京電力は、2023年7月1日から多くのプランの電気料金の価格を改定しており、多くの家庭がその影響で電気代請求額が高くなりました。

参考：東京電力「電気料金単価表」

電力会社がこうした値上げに踏み切った理由は、発電コストや送配電設備の維持費の増加、原材料費の高騰、脱炭素化への対応などが原因です。そもそもなぜ電気代を値上げしなければならなくなったかについては、次の章で詳しく解説しています。

理由2：燃料費調整額が毎月変動しているから

燃料費調整額の値上げも、電気代の値上げが起きる理由のひとつです。

「燃料費調整額」とは、発電に使う燃料（LNG・石炭・石油など）の輸入価格の変動を電気料金に反映させる仕組みです。

毎月、燃料費調整単価が変動し、「燃料費調整単価×電気使用量」として電気代請求額に影響を与えます。

燃料価格が上昇すると「燃料費調整単価」も上がりますし、燃料価格が下がれば「燃料費調整単価」がマイナスになることもあります。

たとえば九州電力の場合、2022年から2025年5月の燃料費等調整単価の推移を見ると、マイナス5.16円/kWhの月もあれば、プラス1.94円/kWhの月もあります。マイナスになっている月をベースに考えると、プラスの月は「今月は高いな」と感じることになります。

参考：九州電力「過去の燃料費等調整単価」

理由3：再エネ賦課金が上がっているから

再エネ賦課金（再生可能エネルギー発電促進賦課金）が引き上げられていることも、電気代が値上げとなる要因です。

再エネ賦課金とは、太陽光発電や風力発電などの再生可能エネルギーを普及させるために必要な費用を、電気料金に上乗せする制度です。

つまり、太陽光発電システムを設置した家庭から電気を買い取るための費用を、一般の電気使用者から徴収する仕組みです。

再エネ賦課金は、使った電気代に応じて請求額が決まり、電力会社から電気代と一緒に請求されます。

再エネ賦課金の単価をいくらにするかは、毎年経済産業省が決定して通達しています。2012年からの推移をまとめた表が以下です。

【再生可能エネルギー発電促進賦課金単価の推移】

出典：東京電力「再生可能エネルギー発電促進賦課金単価」

なお、2025年5月からの再エネ賦課金の単価は「3.98円/kWh」になると発表があり、2024年度と比較してまた値上げされることが分かりました。

2012年度の「0.22円/kWh」から比べると再エネ賦課金は1kWhあたり3円以上値上がりしており、電気代が高くなる原因となっています。

年度ごとに再エネ賦課金の上下はあれど、再生可能エネルギーを普及する必要性は続くため、再エネ賦課金の負担は今後も続いていくと考えられます。

理由4：「電気・ガス料金負担軽減支援事業」が終了したから（2025年3月）

政府の電気・ガス料金の負担軽減策が2025年3月に終了することも、電気代が上がる一因となります。

政府は、国民の安心・安全と持続的な成長に向けた総合経済対策として、2025年1月使用分から使用量に応じた電気・ガス料金の支援事業を実施していました。

これにより、一般家庭では、2025年1月・2月の電気使用分については「2.5円/kWh」、2025年3月の電気使用分については「1.3円/kWh」の値引きがされていました。

しかしこの支援事業は終了してしまい、2025年4月からは値引きはなしとなっています。

ただし、同様の支援事業は何度か行われており、過去には「猛暑乗り切り緊急支援」として2024年8月〜10月使用分の値引きが行われたこともあります。今後も同様の支援事業が行われる可能性は高いといえます。

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電気代値上げの背景にある理由5つ

前章では、電気代が値上げされる「直接的な理由」について解説しました。

しかしながら、実際なぜ電気代が値上げとなるのかは、直接的な理由だけでは説明できない「背景」が存在しています。それが、エネルギーのひっ迫や円安の影響など、根本にある理由です。

「そもそもなぜ電気代が上がっているか？」を大別すると、以下のような5つの理由となります。

理由1：【大前提】原発停止して以降、化石燃料の輸入に依存しているから

まず大前提として、日本のエネルギー自給率は低く、化石燃料（石油や石炭・LNG）の輸入に頼っていることが、電気代の値上げの大きな原因となっています。

2022年度の日本の利用しているエネルギーのうち、石油・石炭・天然ガスなどの化石燃料が83.5％を占めていますが、国内でまかなえる化石燃料はごくわずかで、ほとんどを海外からの輸入に頼っている状況となっているのです。

出典：資源エネルギー庁エネこれ「日本のエネルギー自給率は1割ってホント？」（https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/first_learn_energy_self_sufficiency.html）

以下のグラフのとおり、原油の海外依存度は99.7%、天然ガスは97.8%、石炭は99.7%となっており、ほとんど輸入していることが分かるでしょう。

出典：資源エネルギー庁エネこれ「日本のエネルギー自給率は1割ってホント？」（https://www.enecho.meti.go.jp/about/special/johoteikyo/first_learn_energy_self_sufficiency.html）

特に、2011年3月に発生した東日本大震災以降、多くの原子力発電所が止まった影響で、その代わりのエネルギー資源を確保しなければならなくなっている状況です。

理由2：ロシアのウクライナ侵攻でLNG（天然ガス）の価格が高騰したから

2022年2月から始まったロシアのウクライナ侵攻の影響で、世界的にLNG（天然ガス）の価格が高騰したことも、電気代の値上げに大きな影響を与えました。

ロシアは世界有数の天然ガス輸出国であり、特にヨーロッパ向けの供給量が多い国です。

しかし、2022年2月にロシアがウクライナへ侵攻したことを受け、欧米諸国がロシア産エネルギーへの依存を減らす動きを強めました。

これにより、ロシアからのガス供給が減少し、世界的にLNGの需要が急増しました。

特に、ヨーロッパ諸国がロシア産ガスの代替としてLNGを大量に購入し始めたため、市場全体でLNGの価格が高騰しました。日本も輸入の多くをLNGに依存しているため、国際価格の上昇が電気料金の値上がりにつながりました。

▼天然ガス・LNG価格の推移

出典：資源エネルギー庁「第2節　世界的なエネルギー価格の高騰とロシアのウクライナ侵略」（https://www.enecho.meti.go.jp/about/whitepaper/2022/html/1-3-2.html）

ロシアのウクライナ侵攻をきっかけに高騰した天然ガスは、その後も高水準で推移しており、依然として日本の電気代の値上げの大きな要因となっています。

理由3：さらに円安の影響で輸入コストが増大しているから

化石燃料（石油や石炭・LNG）の輸入に頼っている状態が続いている中で、化石燃料自体の価格が高騰していることを解説しました。そしてさらに「円安の影響」が加わることにより、輸入コストが増大し、電気代値上げの大きな要因となっています。

円安になると、同じものを輸入する場合でも輸入コストが高くなります。たとえば100ドルの商品を輸入するとき、1ドル100円であれば10,000円で済みますが、1ドル120円であれば12,000円かかってしまいます。

2022年以降、日本円の対ドルレートは急激に下落し、1ドル110円台だった水準が一時150円を超えることもありました。

これにより、ただでさえ価格が高騰しているLNGや石油などの輸入コストがさらに増加し、電力会社の負担が大幅に上昇しました。

その結果、燃料費調整額の引き上げや電力会社の電気料金プランの見直しが相次ぎ、消費者の電気代が値上げされることになったのです。

理由4：新型コロナからの経済回復に伴ってエネルギー需要が急拡大しているから

電気代の値上げの背景には、新型コロナウイルスによって経済活動が変化した影響も考えられます。

2019年から新型コロナウイルスの感染が世界的に拡大した影響で、一時的に世界のエネルギー需要が減少しました。

しかし次第に新型コロナウイルスが落ち着いてきて経済回復が進むにつれて、エネルギー需要が急速に増加して、LNG（液化天然ガス）や石炭の価格が高騰しました。

また、サプライチェーンの混乱や物流の停滞が燃料価格の上昇を加速させたことも影響しています。

特に、化石燃料の輸入に依存する日本では国際価格の影響を強く受けたため、電気代の値上げの影響が顕著となりました。

理由5：原発が停止して以降、電力供給がまだ不安定な状態だから

日本の電力消費量は全体として減少傾向にあるのですが、それでも「原子力発電の稼働停止」「老朽化した火力発電所の休廃止」「再生可能エネルギーの不安定性」などの要因により、電力供給に対する不安定さが生じています。

（１）原子力発電の稼働停止

東日本大震災以降、停止・廃止となっている原子力発電所が今でも多く存在しています。原子力発電は、発電コストが比較的安定しているため、重要な電力源でしたが、安定した電力供給を担っていた原子力の供給力が現状は不足しているという状態です。

エネルギーの安定供給とカーボンニュートラルを実現するため、安全性を最優先しつつ原子力発電の再稼働が慎重に検討されています。

（２）老朽火力発電所の廃止

老朽化した火力発電所の廃止が進むと、電力不足の原因となり、電気代が値上げとなる可能性があります。特に、石炭や石油を使用する発電所が減少しており、これが電力供給の不安定化を引き起こしています。

実際に、環境規制や設備の老朽化により、古い火力発電所の廃止が進んでいます。たとえば九州電力では、2026年に石油火力発電所1基と石炭火力発電所1基を廃止することを発表しています。

（３）再生可能エネルギーの不安定性

太陽光や風力などの再生可能エネルギーは、発電量が気象条件（天気や風など）に依存するため、安定的な電力供給が難しく、電力供給の柱になりにくいという課題があります。

天候が不安定な日や季節には発電量が減少し、需給バランスを取るために他の電力源（火力や輸入電力）に依存する必要が生まれるからです。供給が不安定な状況で需要が高まると、電力の需給バランスが崩れ、価格の上昇につながります。

特に、気温の低下により暖房需要が急増する冬場や、温暖化の影響で冷房需要が高まる夏場では、電力消費がピークを迎えて、価格が高騰する可能性があります。

たとえば、2021年1月には全国的な寒波により暖房需要が急増し、電力供給が逼迫しました。その結果、電力卸売市場での電気の価格が高騰し、一部の電力小売事業者が供給難に陥る事態となりました。

このように、日本の電力供給は火力発電所の減少や再生可能エネルギーの不安定さ、原発の再稼働遅れなどにより逼迫しており、さらに寒冷期の暖房需要の増加が追い打ちをかけています。その結果、電力の需給バランスが崩れ、電気料金が上昇しているのです。

今後も電気代の値上げが続く可能性が高い理由

ここまで、「電気代が値上げするのはなぜ？」の答えとして、直接的な理由と背景にある理由それぞれについて解説してきました。

値上げの原因が分かったところで、「これからはどうなるの？」「まだ値上げは続くの？」と不安に思う方も多いかもしれません。ここからは、今後の電気代がどうなっていくかを考察していきます。

結論からいうと、残念ながら今後も電気代の値上げはされる可能性が高いといわざるをえません。その理由を詳しく解説していきます。

燃料価格の高騰や円安の影響は続くと考えられるから

今後も電気料金が上がる可能性が高いのは、燃料価格の高騰や円安の影響が続くと予想されるためです。

日本は電力の多くを化石燃料（LNG・石炭・石油）の輸入に依存しています。今後も、世界的なエネルギー需要の増加や、地政学的リスク（戦争・紛争など）がある限り、燃料価格の高騰リスクは続くと考えられます。

また、為替の影響でさらに燃料の輸入コストが上がっている状態が続いています。円相場の動きは予想が難しいですが、今後も円安基調が続けば、引き続き、輸入価格の高騰が家計の電気代に反映されてしまうでしょう。

カーボンプライシング（炭素税）の導入が進むから

脱炭素化の流れの中で「カーボンプライシング」の導入が進むことも、電気代の値上げ要因となります。

カーボンプライシングとは、CO₂排出に対して価格をつけて、企業に負担を求める仕組みです。これには「炭素税」や「排出権取引」などの制度があり、火力発電をしている電力会社のコスト負担は増加します。

結果として、そのコストは電気料金に転嫁されてしまい、消費者の負担も増える可能性があります。

欧州連合（EU）ではすでに排出権取引制度（EU-ETS）が導入されており、CO₂排出量の多い企業は多額のコストを負担しています。日本でもカーボンプライシングのひとつである「排出量取引制度」が2026年から本格稼働する予定となっています。

このように、カーボンプライシングの導入が進めば、火力発電のコスト増加により電気料金の上昇が避けられなくなります。

データセンターやEVなど電力需要が増える可能性があるから

電気自動車（EV）の普及やデータセンターの増加、企業が産業プロセスを電気でまかなう動きなどによって電力需要が拡大すれば、電気料金が値上げする原因となる可能性があります。

前述したように、現時点では人口減少や省エネ技術の普及により、日本全体の電力消費量は減少傾向にあります。しかしながら、今後は、EV（電気自動車）やデータセンターの増加、オール電化住宅の普及などによって、今後電力需要が再び増加に転じる可能性もあります。

結果的に電力需要が高まれば、電気料金のさらなる値上げの原因となる可能性があります。

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値上げは仕方ないため電気代を抑える別の方法を考えよう

ここまで解説したとおり、電気代はさまざまな要因によって値上げを余儀なくされており、避けられない状況となっています。

そのため、電気代値上げは受け入れざるを得ない状況で、「どうすれば電気代の負担を減らせるか」を考えることが重要となります。

具体的な方法を以下のように整理したので、できるだけ電気代を抑えるための工夫・ポイントをしっかりと理解して実行していきましょう。

使い方を工夫して電気使用量を少なくする

電気料金は今後も値上げされる可能性があるため、まずはできるだけ電気の使い方を工夫して、電気使用量を少なくすることが非常に大切です。

家庭での電気使用量の多くは、エアコンや冷蔵庫、照明などの家電製品が占めています。これらの使い方を工夫することで、無駄な電気消費を減らして電気代を節約することが可能となります。

「エアコンの設定温度を変える」「時間を短縮する」などの工夫で、電気代を安く抑えられます。

たとえば以下の節電方法を全て実践すると、年間24,456円の節約につながります。

より詳しい節電方法・節電効果については、「光熱費を年間9万円節約する方法21選！電気代・ガス代・水道代を削減」の記事をぜひご覧ください。

日頃のちょっとした工夫が電気代節約につながるため、こうした対策を積極的に実践しましょう。

太陽光発電や蓄電池の導入を検討する

電気代を大幅に削減したい場合には、太陽光発電や蓄電池を導入することで実現することが可能です。

なぜならば、太陽光発電を利用して自家発電することで、その分の電気を電力会社から買わなくて済むからです。

また、蓄電池を併用すれば、発電した電気を貯めておいて夜間に使用できるため、夜間も電力会社から購入する電気の量を減らせます。

さらに余った電気を売電することで、電気代の負担を軽減することも可能です。

太陽光発電や蓄電池を導入してどの程度電気代を削減できるかは、設置箇所の天候や家庭の電気使用量、ライフスタイルなどによって大きく異なります。

あくまで参考ですが、京セラグループ公式サイト内の太陽光発電・蓄電池シミュレーションを使ってシミュレーションした結果を以下に示します。

このように、電気料金の上昇が続く中では、長期的なコスト削減につながります。

ただし、太陽光発電システムや蓄電池を導入するには初期投資やメンテナンス費用もかかります。長期的にシミュレーションしたうえで、自治体の補助金を活用して導入を検討してみましょう。

断熱性能を高めて冷暖房の使用を減らす

住宅の断熱性能を向上させて冷暖房の使用を減らすことができれば、電気代削減につながります。

エアコンの消費電力は家庭内で最も大きな割合を占めるため、部屋の温度を適切に保つことができれば、大幅な節約につながります。特に、冬の寒さや夏の暑さに対応するためには、窓や壁の断熱性能を高めることが重要です。

これから新築を考えている場合は、高い断熱性能を備えた家を設計することが重要です。また、すでに家を建てた方や集合住宅に住んでいる方は、手軽にできる断熱対策を取り入れることがポイントです。

手軽にできる断熱対策

こうした工夫をすることでエアコンの設定温度を夏は28℃、冬は20℃にするだけでも、大きな節約効果が得られます。住宅の断熱性能を向上させることで、電気代を抑えるだけでなく、快適な住環境を維持できます。

電力会社の切り替え・電気料金プランの見直しを検討する

値上げが続いている電気代を抑える方法のひとつとして、電力会社の切り替えや電気料金プランの見直しを行うことが有効です。

特に、大手電力会社のままで、今まで一度も電力会社の切り替えを検討したことがない方は、新電力会社への切り替えを検討してみることをおすすめします。

電力自由化によって消費者は自分に合った電力会社や料金プランを自由に選択できるようになりました。

新電力会社に切り替えることで、基本料金や電力量単価が安くなる可能性があるので、まずは一度シミュレーションを行ってみて、現在の電気代がどの程度安くなるか確認してみましょう。

また、現在契約している電気料金プランの内容がライフスタイルに合っていない場合、本来の価格よりも高い電気料金を支払っている可能性があります。

時間帯別のプランやオール電化向けプランなど、使用状況に合った料金プランに変更することで、無駄な電気代を減らせます。

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電気代が安い時間帯に電気を使って賢く電気代を抑えるならリボンエナジー

最後に、電気代を節約するための選択肢として「市場連動型の電気料金プラン」を紹介します。

市場連動型の電気料金プランとは、日本卸電力取引所の取引価格に応じて電気料金の単価が変わるプランです。30分ごとに電力の市場価格に応じて電気料金が決まるため、賢く使えば電気代を抑えることが可能です。

たとえば、ある1日で、午前8時から15時半のあいだの市場価格が非常に安い時間帯があったとすると、この時間にまとめて洗濯や掃除などの家事を済ませることで、電気代を抑えることができます。

また逆に、18時から19時の市場価格が高いことが分かっていれば、夕食の時間をいつもより少し遅い時間にズラして電気を使うタイミングを変えることで、一番電気代が高い時間帯に電気を使わなくて済みます。

このように、事前にマイページなどをチェックして「安い時間帯」と「高い時間帯」を把握して、電気を使う時間帯を調整できる家庭の場合、電気代を賢く抑えることができます。

さらに詳しく仕組みを知りたい方は、「市場連動型プランの電気代は？安くなる家庭・高くなる家庭を徹底解説」の記事も参考にしてみてください。

リボンエナジーの市場連動型プランは、基本料金や燃料費調整額が0円のため、「お支払いは使った分だけ」です。

さらに、マイホーム割引やファミリー割引、ペット割引、オール電化割引、太陽光割引、蓄電池割引、EV割引があるため、該当する方は従量料金単価をぐっと抑えることが可能です。

実際どのくらい電気代が安くなるかを3ステップで簡単に確認できるので、気になる方はぜひ料金シミュレーションを試してみてください。

まとめ

この記事では、「電気代の値上げがなぜ起こるのか」について解説してきました。最後に、要点を簡単にまとめておきます。

◆電気代値上げの「直接的」な理由4つ

• 理由1：電力会社各社が電気料金の価格を値上げしたから
• 理由2：燃料費調整額が毎月変動しているから
• 理由3：再エネ賦課金が上がっているから
• 理由4：「電気・ガス料金負担軽減支援事業」が終了したから（2025年3月）

◆電気代値上げの背景にある理由5つ

• 理由1：【大前提】原発停止して以降、化石燃料の輸入に依存しているから
• 理由2：ロシアのウクライナ侵攻でLNG（天然ガス）の価格が高騰したから
• 理由3：さらに円安の影響で輸入コストが増大しているから
• 理由4：新型コロナからの経済回復に伴ってエネルギー需要が急拡大しているから
• 理由5：原発が停止して以降、電力供給がまだ不安定な状態だから

◆今後も電気代の値上げが続く可能性が高い理由

• 燃料価格の高騰や円安の影響は続くと考えられるから
• カーボンプライシング（炭素税）の導入が進むから
• データセンターやEVなど電力需要が増える可能性があるから

さまざまな要因で電気代が値上げされており、もはや「ある意味仕方がない」と諦める他ない状態にあります。そのため、できるだけ節約をしたり電力会社・電気料金プランの見直しをしたりして、電気代を抑える方法を考えることをおすすめします。